証券会社の手数料の比較【2026年】国内株・米国株

証券会社の手数料は、2023年から2025年にかけて大きく下がり、国内株は条件を満たすと0円の会社が増えました。ただし、0円になる条件や、条件を満たさないときの料金は会社ごとに違います。この記事では、主なネット証券10社の手数料を、同じ取引額で計算して比べます（2026年9月22日に各社の公式サイトで確認）。

結論：国内株は「0円の条件」を満たせるかで選ぶ

国内株の現物取引は、GMOクリック証券が条件なしで0円、SBI証券・楽天証券・三菱UFJ eスマート証券は条件を満たすと0円です。この4社は、条件を満たせば取引額にかかわらず0円です。米国株は、多くの会社で売買手数料が同じ（0.495%、上限22ドル）なので、差は為替手数料で決まります。

国内株：0円の条件を満たさない場合の手数料

前提：1日に1回だけ取引した場合の、インターネットでの現物取引の手数料（税込）です。各社のプランのうち、条件なしで選べるいちばん安いプランの額を載せています。並び順は30万円の手数料の安い順です。

PayPay証券は手数料を価格に上乗せする方式（東証の取引時間内は0.5%）です。大和コネクト証券は、毎月3枚の無料クーポンを使えば0円になります。

国内株：手数料が0円になる条件

米国株：手数料と為替手数料の合計

前提：1ドル150円、円のまま買う（円貨決済）場合の、買うときのコストです。NISA口座ではなく、特定口座などで買う場合です。並び順は10万円のときの合計の安い順です。

GMOクリック証券・岡三オンライン・SBIネオトレード証券は、米国株の現物の取り扱いが公式サイトで見つかりませんでした。先に円をドルに替えてから買う場合、SBI証券・楽天証券（リアルタイム為替）、松井証券（両替）、マネックス証券は為替手数料が0銭です。

順位が変わる条件

• 1日に何回も取引する：1日定額のプラン（松井証券・岡三オンライン・SBIネオトレード証券など）は、1日の合計で決まるので、回数が多いほど得になります
• 25歳以下：松井証券は手数料が無料です
• NISA口座：多くの会社で、国内株も米国株も売買手数料が0円です（米国株の為替手数料はかかります）
• 取引額が大きい：米国株は約4,445ドル以上で手数料が上限の22ドルになり、率としては下がります

選ぶときの注意

• 0円の条件（電子交付・SOR注文など）を、自分が満たせるかを先に確かめましょう
• 手数料だけでなく、取り扱っている銘柄、アプリの使いやすさ、NISAやクレカ積立の条件も合わせて比べましょう
• 手数料やキャンペーンは変わることがあります。申し込む前に、公式サイトで最新の額を確かめてください

自分の取引額や回数で計算するには、株の売買手数料の比較と米国株の手数料と為替コストの比較を使ってください。