海外でのカード利用・外貨建て課金の円換算
外貨の金額と為替レートを入れると、カード会社ごとの事務処理手数料を上乗せした請求額を、安い順に並べて比べます。率は各カード会社が公表している値です。海外のサブスクなどドル建ての課金にも使えます。
くわしい条件を変える(なくても計算できます)
計算方法
請求される円 = 外貨の金額 × 国際ブランドの基準レート ×(1 + 上乗せの率)
例:100米ドルを1ドル150円のレートで使うと、上乗せ前は15,000円です。上乗せの率が3.85%なら15,577円、1.60%なら15,240円で、差は337円です。円の端数は切り捨てて計算しています(エポスカードの公式の計算例と同じ結果になります)。
カード会社ごとの上乗せの率
| カード | 上乗せの率 | 公表された時期 |
|---|---|---|
| JCBカード(JCBが発行するもの) | 1.60% | — |
| イオンカード | 1.60% | — |
| 三井住友カード(銀聯) | 2.50% | 2024年11月1日 |
| アメリカン・エキスプレス(本体が発行するもの) | 3.50% | — |
| 三井住友カード(Visa・Mastercard) | 3.63% | 2024年11月1日 |
| 楽天カード(Visa・Mastercard・JCB・アメックス) | 3.63% | 2025年3月 |
| エポスカード | 3.85% | 2025年7月1日 |
| セゾンカード | 3.85% | 2024年12月4日 |
| dカード | 3.85% | 2025年12月1日 |
| 三井住友カード(JCBブランド) | 確認できていない | — |
三井住友カードのJCBブランドの率は、公式の「海外でのご利用にあたって」に載っていないため、確認できていません。表にないカードは、規約や会員向けページで率を確かめてください。
どの日のレートになりますか
カードを使った日のレートではありません。国際ブランドの決済センターが売上データを処理した日のレートです。目安は、三井住友カードが利用日から2〜4日後、JCBが約3〜10日後です。
気をつけること
- 同じカード会社でも、国際ブランド(Visa・Mastercard・JCB・アメックス)やカードの種類で率が違うことがあります
- 率は改定されます。2024年から2025年にかけて、多くのカード会社が2.20%前後から3.63%〜3.85%に上げました
- お店で「日本円で決済しますか」と聞かれる方法(DCC)は、お店側で決めたレートと上乗せになるため、上の計算とは違う額になります
- 海外のATMで現金を出す場合は、事務処理手数料ではなくキャッシングの利息とATM手数料がかかります
出典:三井住友カード 海外でのご利用にあたって、JCB よくあるご質問 海外でJCBカードを利用した場合の換算日・換算レート、楽天カード 海外決済の適用レート・手数料の確認、エポスカード 外貨でのショッピング利用時の事務手数料改定のお知らせ、セゾンカード 外貨でのショッピングご利用に伴う海外事務処理手数料改定のお知らせ、イオンカード よくあるご質問 海外でカードを利用したときの為替レート、アメリカン・エキスプレス 外貨取扱手数料について、dカード 海外でのdカードご利用に伴う事務処理手数料改定のお知らせ
よくある質問
海外でカードを使うと手数料はいくらかかりますか
カード会社が決めた事務処理手数料が、国際ブランドの基準レートに上乗せされます。2026年9月に確認した率は、JCBとイオンカードが1.60%、アメリカン・エキスプレスが3.50%です。三井住友カードと楽天カードが3.63%、エポス・セゾン・dカードが3.85%です。
どのカードが海外でいちばん安いですか
確認できた中では、JCBが発行するJCBカードとイオンカードの1.60%がいちばん低い率です。ただし、ポイントの還元率や付いている保険も合わせて選んでください。率は改定されるので、使う前に公式ページで確かめてください。
レートはいつの日のものですか
カードを使った日ではなく、国際ブランドの決済センターが売上データを処理した日のレートです。三井住友カードは利用日から2〜4日後、JCBは約3〜10日後が目安です。
海外のサブスクのドル建て課金も同じですか
同じです。外貨で請求される取引なら、国際ブランドの基準レートにカード会社の事務処理手数料が上乗せされます。月額が同じでも、レートと率で請求される円は毎月変わります。
日本円で決済した方が安いですか
多くの場合は高くなります。お店側で決めたレートと上乗せになる方法(DCC)なので、カード会社の率とは別です。現地通貨で決済する方が、上の計算どおりの額になります。
手数料はなぜ上がったのですか
各社は「海外取引に関連するコストの増加」を理由にしています。2024年から2025年にかけて、多くのカード会社が2.20%前後から3.63%〜3.85%に改定しました。