妊婦健診のスケジュールの計算（標準の14回）
出産予定日を入れると、標準的な14回の妊婦健診がいつごろになるかの一覧を出します。厚生労働省告示「妊婦に対する健康診査についての望ましい基準」の間隔（23週まで4週間に1回、24週から35週まで2週間に1回、36週から1週間に1回）で計算します。
くわしい条件を変える（なくても計算できます）
受診票を受け取る手順
- 妊娠届出 市区町村に妊娠届を出すと、母子健康手帳とあわせて受診票（補助券）が交付されます
- 持参 健診のたびに、母子健康手帳と受診票を医療機関に持って行きます
- 里帰り出産のとき 里帰り先で使えないことがあるため、事前に交付元の市区町村へ確認します
- 予約 実際の健診日程は、通院先の産院で予約します
計算方法
妊娠0週0日 ＝ 出産予定日 − 280日各回の日付 ＝ 妊娠0週0日 ＋ 妊娠週数 × 7日
たとえば出産予定日が2026年12月1日なら妊娠0週0日は2026年2月24日で、妊娠8週の健診は2026年4月21日ごろになります。
健診の時期と回数（厚生労働省告示第226号）
「妊婦に対する健康診査についての望ましい基準」（平成27年3月31日厚生労働省告示第226号）は、市町村が次の頻度で健診を行うものとしています。回数は、妊婦1人につき出産までに14回程度とされています。
| 妊娠週数 | 頻度 |
|---|---|
| 妊娠初期から妊娠23週まで | おおむね4週間に1回 |
| 妊娠24週から妊娠35週まで | おおむね2週間に1回 |
| 妊娠36週から出産まで | おおむね1週間に1回 |
市町村は、14回程度の健診に要する費用を負担するものとされています。このツールは、初回を妊娠8週として、この間隔で14回になるまで並べています（8・12・16・20・24・26・28・30・32・34・36・37・38・39週）。実際の日程は主治医が決めます。
毎回行うこと
問診・診察等と、子宮底長・腹囲・血圧・浮腫・尿（糖および蛋白）・体重などの検査、保健指導を行います。初回は身長も測ります。
医学的検査の時期の目安
| 検査の項目 | 妊娠週数および回数の目安 |
|---|---|
| 血液型等の検査（ABO血液型・Rh血液型・不規則抗体） | 妊娠初期に1回 |
| B型肝炎抗原検査・C型肝炎抗体検査・HIV抗体検査・梅毒血清反応検査・風疹ウイルス抗体検査 | 妊娠初期に1回 |
| 血糖検査 | 妊娠初期に1回、妊娠24週から35週までの間に1回 |
| 血算検査 | 妊娠初期に1回、24週から35週までの間に1回、36週から出産までの間に1回 |
| HTLV-1抗体検査 | 妊娠初期から30週までの間に1回 |
| 子宮頸がん検診（細胞診） | 妊娠初期に1回 |
| 超音波検査 | 妊娠初期から23週までの間に2回、24週から35週までの間に1回、36週から出産までの間に1回 |
| 性器クラミジア検査 | 妊娠初期から30週までの間に1回 |
| B群溶血性レンサ球菌（GBS）検査 | 妊娠33週から37週までの間に1回 |
公費の助成（令和7年4月時点）
こども家庭庁の調査では、全ての市区町村（1,741市区町村）で14回以上を助成しています。妊婦1人あたりの公費負担額は全国平均で113,647円です（令和6年4月は109,730円）。受診券方式（毎回の検査項目が示された券を医療機関に持って行く方式）が1,614市区町村（92.7%）、補助額が書かれた補助券方式などが127市区町村（7.3%）です。受診券方式のうち、告示に定める検査項目をすべて実施する市区町村は1,564市区町村（96.9%）です。
助成される回数と額、里帰り先で受けるときの取り扱いは市区町村ごとに違います。健診を受ける時期は体の状態によって変わるため、実際の日程は主治医の指示にしたがってください。
出典：厚生労働省告示第226号 妊婦に対する健康診査についての望ましい基準（こども家庭庁掲載）、こども家庭庁 妊婦健診に関する取組み、こども家庭庁 妊婦健康診査の公費負担の状況に係る調査結果について（令和7年4月時点）
よくある質問
健診はぜんぶ無料になりますか。
回数の助成はありますが、額には上限があります。公費負担額は全国平均で113,647円で、市区町村ごとに違います。検査の内容によっては自己負担が出ることがあります。
この日程どおりに受けないといけませんか。
いいえ。告示の間隔は「おおむね」と書かれた目安で、実際の日程は体の状態によって変わります。主治医の指示にしたがってください。